http://cpa-cpa.net/ 米国公認会計士CPAに合格するために！ ja Copyright 2007 Thu, 09 Apr 2099 15:25:03 +0900 http://www.sixapart.com/movabletype/ http://blogs.law.harvard.edu/tech/rss 私が米国公認会計士CPAを知ったきっかけをお話しします。 私は以前から企業会計などに興味があり、勉強をしたいと思っていました。しかし、どうせ勉強するなら目標にもなるし、資格を受けうることができないかと考えていたのです。ただ、日本の公認会計士やMBAというと難易度も高いだろうし、仕事をしながらは難しいしいだろうな～、と思って他にはないかと色々調べていたところ、最短１年くらいの会計の勉強で、権威のある資格が取れるという記事を見つけたのです。 それが米国公認会計士CPAでした。 米国公認会計士CPAとは、アメリカの会計基準に基づく財務会計のスペシャリストを認定する資格で“Certified Public Accountant”の頭文字をとったものです。会計、税務、経営に関するサービスを企業に提供し、経営、財務、税務についてのリサーチや相談などマネージメントを行うことが業務とされています。 米国公認会計士CPAの歴史は、ニューヨーク州において公認会計士CPA制度が創設された1896年にまで遡ることができます。米国としては第1回米国公認会計士CPA試験が1917年に施行されているので、そこから数えても米国公認会計士CPAは90年近い歴史を誇ります。 日本での知名度はまだまだかもしれませんが外資系の企業ではスキルアップの際に評価されますし、会計の勉強をして資格を取るという点ではいい目標になると考え、私は目指してみることにしたのです！ ]]> http://cpa-cpa.net/2099/04/cpa.html http://cpa-cpa.net/2099/04/cpa.html 001米国公認会計士CPAの魅力 Thu, 09 Apr 2099 15:25:03 +0900 米国公認会計士CPAの受験資格は誰にでもあるのでしょうか。 実は、米国公認会計士CPAは米国の各州で細かな受験資格が異なります。原則として4年制大学卒業に加えて、会計やビジネス関連の単位を各20数単位ずつ程度受けていることが必要なようです。会計単位などを何単位必要とするかなどの詳細は、米国の州別に確認が必要となります。中には4年制大学を卒業されていない人でも受験可能な州もあります。 どの州の試験で米国公認会計士CPAを取得しても、効力は同じです。私達が受験するのであれば、試験の条件が緩い州を選ぶといいようです。 ただ、他にも色々な条件がありますので、私は日ごろからお世話になっている、U.Sエデュケーションに相談してハワイで受験することを決めています。 U.Sエデュケーションでは通学・通信教育が可能なCPAの専門学校です。米国公認会計士CPAに興味があるは資料請求などが無料でできますよ。 ＜＜国際ビジネス資格取得のリーディングスクール、U.S.エデュケーション＞＞
]]> http://cpa-cpa.net/2099/04/cpa_2.html http://cpa-cpa.net/2099/04/cpa_2.html 008米国公認会計士CPA試験について Tue, 07 Apr 2099 16:23:37 +0900 ]]> http://cpa-cpa.net/2007/04/cpa_10.html http://cpa-cpa.net/2007/04/cpa_10.html 008米国公認会計士CPA試験について Tue, 17 Apr 2007 10:24:56 +0900 すでにお話していますが、米国公認会計士CPA試験とは、AICPA（米国公認会計士協会：the American Institute of Certified Public Accountants）が主催する試験です。 米国公認会計士CPA試験は2004年4月の新試験制度導入以降コンピューター化され、全米各州や地域にあるプロメトリックテストセンターで受験する形式となり、米国公認会計士CPA受験者はコンピューターの画面に出題される問題に対して解答を入力していくことになります。 コンピューターの画面を見ながら回答していくなんて、いかにもアメリカらしい試験ですね。また、解答作成に必要な電卓や表計算ソフトといった機能はコンピューター画面上に表示されます。 米国公認会計士CPA試験の開始時には計算用紙と鉛筆などの一式が配布されます。計算用紙の追加が必要な場合には、最初に配布された用紙を返却し、新規の用紙を受けとります。米国公認会計士CPA試験終了後に、手元の計算用紙は回収されます。 ちなみにプロメトリックテストセンターとは、米国公認会計士CPA 試験だけでなく、コンピューター上で実施される様々な資格試験 (例：TOEFLなど) が行われるテストセンターです。日本で言う大学センター試験のようなシステムが他の試験でも機能していると考えてください。 http://cpa-cpa.net/2007/04/cpa_9.html http://cpa-cpa.net/2007/04/cpa_9.html 008米国公認会計士CPA試験について Mon, 16 Apr 2007 10:22:01 +0900 米国公認会計士CPAの試験合格後のステータスは３種類があります。「試験合格者」、「資格登録者（Certificate）」、「営業免許（License）取得者」です。米国公認会計士CPA試験合格後、どのようなステップを目指すのかで目指すステータスは変わってきます。 ここでは、米国公認会計士CPA合格後のステータスについてお話します。 米国公認会計士CPAに合格すると合格者証が発行されます。これは単に米国公認会計士CPAに合格したということを証明するためのものです。履歴書に米国公認会計士CPA合格と記入することはできますが、米国公認会計士CPAを名乗ることはできません。日本の税理士や公認会計士と同様で、米国公認会計士CPAを名乗るには登録が必要なのです。 米国公認会計士CPAのCertificateとは、登録証明のことで、一般企業においては、名刺に「米国公認会計士」と入れることができます。ただ、Licenseを保持しない限り、監査法人・会計事務所・会計系コンサルティング会社など職業会計の場では「米国公認会計士」と名乗ることはできないようです。 米国公認会計士CPAのLicenseとは、米国で開業するための営業免許です。Licenseを維持するためには、通常、継続教育が必要となり、維持費用がかかります。米国内で独立開業、監査法人などで職業会計実務に従事したいという方はLicenseが必要ですが、日本国内で会計実務に従事する場合には、基本的に Licenseは「不要」だと思われます。 米国公認会計士CPAでは各州ごとに登録までのシステムが異なります。一般的な州ではCertificateとLicense取得のためには実務経験が必要です。米国公認会計士CPAのLicenseの取得と同時にCertificateが発行されます。 しかし、いくつかの州では実務経験がなくてもCertificateの取得が可能なようです。グアム、イリノイ、モンタナなどです。ただし他にもいろいろな条件があるようなので、自分で判断するのではなく、米国公認会計士CPAを扱っている専門学校などに相談した方が無難です。 ＵＡエデュケーションは米国公認会計士CPAなどの専門学校です。こちらから無料で資料請求もできます。 ＜＜国際ビジネス資格取得のリーディングスクール、U.S.エデュケーション＞＞
一般的な州ではCertificateとLicenseを取得するためには、監査法人や会計事務所などでの実務経験を一定期間積まなければならないようです。米国公認会計士CPAのCertificateとLicenseを申請するには、実務経験証明をしてもらう必要があります。ただ、ワシントン州については、一般企業でのU.S.GAAPを用いた会計実務も実務経験として認められるようです。 このあたりも詳しい専門学校などから助言を受ける方が無難でしょうね。 ]]> http://cpa-cpa.net/2007/04/cpa_8.html http://cpa-cpa.net/2007/04/cpa_8.html 008米国公認会計士CPA試験について Sun, 15 Apr 2007 09:56:13 +0900 米国公認会計士CPAの活躍が期待される部門は大きく３種類あります。 米国公認会計士CPAの活躍が期待される部門のひとつは、内部統制、内部監査部門です。米国ではエンロン事件を期にＳＯＸ法が施行されました。日本でも、カネボウの粉飾決済や中央青山監査法人などの事件を期に、日本版ＳＯＸ法が施行されます。ＳＯＸ法では内部統制をしっかりとしていくことがメインの柱となっています。まだまだ実務として扱える人材が不足してるので、米国公認会計士CPAの資格者が必要とされているようです。 米国公認会計士CPAの活躍が期待される部門のふたつ目は、会計コンサル部門です。企業の基幹部門ごとに独自の会計システムを導入してしまっているような会社の不合理性を廃止し、統合されたフラットなシステムを構築するような動きが一般化しています。しかし、現場とシステム開発の橋渡しをする人材はまだまだ不足しています。米国公認会計士CPAにこうした役割としても期待されています。 米国公認会計士CPAの活躍が期待される部門の三つ目は、米国市場と関連のある企業の会計部門です。米国市場に上場している会社はもちろんのこと、金融業であれ、製造業であれ、サービス業であれ、それなりの規模の会社であれば、米国式の会計を知っている人間が必要になります。そうした部門では米国公認会計士CPAは必要不可欠な人材と言えます。]]> http://cpa-cpa.net/2007/04/cpa_7.html http://cpa-cpa.net/2007/04/cpa_7.html 004米国公認会計士CPAに期待されること Sat, 14 Apr 2007 15:01:52 +0900 米国公認会計士CPAは圧倒的に有利となることがあるようです。 そもそも、現在の「会計学｣｢会計基準｣といったものも米国にて多くのルールが考案され、世界に広まってきたものですので、日本の会計も米国の会計ルールが基になっています。また、実務面においても、世界の大手会計事務所のほとんどが米系であることから、日本の監査実務手法の多くもアメリカの提携事務所から導入されているのが現実なのです。 こうしたことを考えると、私は、これからの国際化時代には先進的な米国会計基準を学び、そのスキルを証明する米国公認会計士CPAを取得するのは大きなメリットがある思います。なんせ、米国公認会計士CPAなら仕事をしながらでも勉強できるんですから！]]> http://cpa-cpa.net/2007/04/cpa_5.html http://cpa-cpa.net/2007/04/cpa_5.html 012米国公認会計士CPAと他の資格 Thu, 12 Apr 2007 16:26:04 +0900 米国公認会計士CPAと似た資格としてMBAというものがあるのは皆さんもご存知だと思います。わたしも、最初はMBAの取得を考えていました。 しかし、MBAを取得するには2年間の留学が必要で、費用としても1000万円程度は必要ということを知り、あきらめた経緯があります。 米国公認会計士CPAなら、日本にいながら学べるし、総費用も100万円程度で済むようなのです。転職の際も米国企業の経理・財務部門においてはMBAと同等のプラス効果を得られるケースもあるようです。 日本国内で仕事をしながらでも合格を目指すことができるので、私は、まずは米国公認会計士CPAを目指すことに決めたのです。 でも、「やっぱりMBAの方が魅力があるな」と思われる方は、こちらから資料請求してみてください。 →グロービス・マネジメント・スクール 累計１００万部を超える「MBAシリーズ」を発刊しているグロービスが運営するビジネススクールから資料請求できます。]]> http://cpa-cpa.net/2007/04/cpamba.html http://cpa-cpa.net/2007/04/cpamba.html 012米国公認会計士CPAと他の資格 Wed, 11 Apr 2007 16:25:30 +0900 米国公認会計士CPAは日本でも通用する資格であることは間違いないようです。 一口にビジネス資格といってもほとんどがいわゆる民間資格と呼ばれるものですけど、米国公認会計士CPAは、米国の各州政府が発行している公的資格です。また、米国公認会計士CPAはアメリカにおいて弁護士と並ぶステータスの高い資格であるだけでなく、世界中のビジネスパーソンが「財務・会計のプロ」として認知してくれる資格でもあります。 日本国内でも、米国公認会計士CPAは、日本国内の外資系企業、会計事務所、コンサルティングファーム、海外展開する企業などで高く評価されており、実際に毎年多くの米国公認会計士CPAが雇用されているようですよ。 米国公認会計士CPAは「外資系の企業に挑戦してみたい！」「スキルアップしていきたい！」という人には向いている資格であると思います。私も米国公認会計士CPAに合格してステップアップしたいと思っています。 ]]> http://cpa-cpa.net/2007/04/cpa_4.html http://cpa-cpa.net/2007/04/cpa_4.html 001米国公認会計士CPAの魅力 Tue, 10 Apr 2007 16:24:58 +0900 米国公認会計士CPAの特徴です。日本の公認会計士、税理士の取得を目指すのは仕事をしながらではなかなか困難です。米国公認会計士CPAも簡単な資格ではありませんが、仕事しながら1年前後の勉強で合格している方が多数いるようです。 実は、私が米国公認会計士CPAを目指そうと思ったのにはこうした理由もあるのです。しかし、だからといって、米国公認会計士CPAに独学で勉強するというのは難しいですし、どの州で受験をしたらいいかという点や、取得単位は足りているかなどは自分で調べるのは困難です。そこで私はU.Sエデュケーションにお世話になっています。 資料請求は無料でできますよ。 ＜＜国際ビジネス資格取得のリーディングスクール、U.S.エデュケーション＞＞
]]> http://cpa-cpa.net/2007/04/cpa_3.html http://cpa-cpa.net/2007/04/cpa_3.html 001米国公認会計士CPAの魅力 Mon, 09 Apr 2007 16:24:18 +0900 米国公認会計士CPAのようなアメリカでの会計の資格を持っているのは非常に有効だと思います。日本でも金融商品取引法が改正され、施行を前に内部統制の重要性などがうたわれてきていますが、アメリカではすでにＳＯＸ法が施行されており、日本の先を走っています。 現在の日本はアメリカ型の会計制度に移行してきているとも言えます。米国の会計を知っている米国公認会計士CPAに期待されていることは、アメリカだけでなく、日本をはじめ、世界をまたにかけるビジネスフィールドで活躍するということなのだと思います。 ある米国会社の役員は米国公認会計士CPAに期待することとして、米国会計を理解しているということと米国企業における考え方をある程度理解しているという点を挙げたということを聞いたことがあります。米国公認会計士CPAは日本の会社にアメリカ型の会計を広めると言う意味でも期待されているようですね。 ]]> http://cpa-cpa.net/2007/04/cpa_6.html http://cpa-cpa.net/2007/04/cpa_6.html 004米国公認会計士CPAに期待されること Sun, 08 Apr 2007 14:55:27 +0900 米国公認会計士CPAは、世界で最も広く認知されたビジネス資格と言っても過言ではありません。そして米国公認会計士CPAの大半は会計事務所などの勤務をしているのではなく、さまざまな分野で活躍しているのです。 たとえば、現在米国公認会計士CPA協会に登録している会員は、33万人を超えますが、会計事務所で監査業務等に従事する米国公認会計士CPAは、全体の4割に過ぎません。その他の6割は事業会社や官公庁で会計・財務を中心とする幅広いポジションで活躍しており、経営職としてCFO(最高財務責任者)さらには CEO(最高経営責任者)といったポストに就く例も決して少なくないと言われています。 こう見ていくと、米国公認会計士CPAは単なる会計の資格ではないということがわかりますね。日本の公認会計士や税理士と違い、米国公認会計士CPAはビジネスの中で会計の知識を活かしていきたいと思っている私にはピッタリだったのです。]]> http://cpa-cpa.net/2007/04/cpa_1.html http://cpa-cpa.net/2007/04/cpa_1.html 001米国公認会計士CPAの魅力 Sun, 08 Apr 2007 11:25:52 +0900